災害時における停電対策としての蓄電池の有用性

2021年6月4日2021年6月9日

蓄電池は、台風や地震などの自然災害時に発生しがちな停電対策として効果的です。いざという時のために、蓄電池の導入を検討しておきましょう。

この記事では、過去に発生した自然災害における停電が企業活動にどのくらいの影響を与えたのか、停電対策として蓄電池を導入するメリット、蓄電池導入の課題、停電対策におすすめの蓄電池をご紹介します。

自然災害による停電が企業に与えた影響

自然災害による停電は、家庭だけでなく企業活動にも大きな影響を与えます。日本は台風や地震が頻発する国なので、無視できない問題と言えるでしょう。

過去の自然災害において、どのくらいの規模の停電が発生したのか、企業はどのような影響を受けたのかを紹介します。

大規模な停電の発生件数

2011年の東日本大震災以降に発生した自然災害のうち、大規模な停電が発生したものは以下の通りです。

2018年　西日本豪雨　約7万戸

2018年の西日本豪雨では、約7万戸で停電が発生しています。西日本を中心に、北海道から中国地方を含む広い範囲で発生した災害です。中国・四国地方で停電が拡大し、約1週間で復旧しました。停電復旧後にも電気が使えない需要家に対し電気工事士の案内やポータブル発電機の貸出や、冷房設備のない避難所に対し熱中症対策としてクーラーの設置が行われています。

2018年　北海道胆振東部地震　約295万戸

2018年に発生した北海道胆振東部地震では、約295万戸が停電になっています。地震は9月6日に発生、最大震度7、マグニチュード6.7，震源の深さは37kmでした。北海道全域で約2日間にわたり、約295万戸で停電が発生しています。地震発生の翌日には、最大需要383万KWに対し320万までしか供給力が復旧していなかったため、復旧地域に対して節電依頼がなされるとともに、計画停電の準備がされました。北海道内で自家発電施設の所有者へ稼働の依頼がされたほか、大口需要家に対する需要抑制の要請も実施されています。

停電による企業の被害 

台風や地震などの大規模な自然災害が発生すると、近隣の原子力発電所や火力発電所、送電設備が被災すると、計画停電が実行されるケースもあります。東日本大震災においては、電力需要の4,700万キロワットに対して供給力が3,100万キロワットまで低下し、3月14日から28日にかけて計画停電が実施されました。

計画停電によって、さまざな中小企業が影響を受けています。

連続操業が必要な製造業では、以下のような声が挙がりました。

小売業やサービス業、卸売業、運輸業では以下のような声が上がっており、業種ごとにさまざな影響を及ぼしています。

停電対策として蓄電池を導入するメリット

停電対策として蓄電池を導入するメリットは、以下の2点です。

どのようなメリットなのかを解説します。

停電時にも電気が使える

蓄電池があれば、停電時であっても電気が使えます。本格的な業務は行えないかもしれませんが、簡易的な業務であれば対応できる可能性が高いです。

台風や地震などで停電が発生すると、コンビニやスーパーマーケットに殺到する光景を見かける機会も多いのではないでしょうか。蓄電池などの非常電源が確保されていなければ、店内は真っ暗ですし、レジも使えません。

店内の照明とレジだけであれば、必要な電力もさほど多くないので、大規模な蓄電池や発電設備でなくても対応できます。ポータブル蓄電池があれば、十分に必要な電力をまかなえる上に、組み立てや設置工事も不要です。

燃料が必要ではない

蓄電池は、燃料がなくても電力の供給が可能です。発電設備だと燃料が必要になりますし、燃料を安全な場所に確保しておく必要もあります。

また、停電時の避難所や病院だと、発電設備は排気ガスや騒音、振動も気になるでしょう。蓄電池は比較的に静音での電力供給が可能なので、停電対策として最適です。

蓄電池導入の課題 

蓄電池を導入する際に課題となることは、以下の2点です。

どのような点が課題になるのかを解説します。

導入コストが高い

2015年における蓄電池の実績価格は、家庭用のもので約22万円/kWh、産業用が約36万円/kWです。また、蓄電池の寿命は7～10年程度なので、買い替えの必要性も検討しておく必要があります。国や自治体で蓄電池補助金制度を実施していないかを確認しておきましょう。

設置スペースが必要                                       

大規模な産業用蓄電池の場合、かなり高温になります。排熱するための通気口や冷却設備が必要です。

屋外に蓄電池を設置する場合には、蓄電池を保護する建屋が必要になったり、建屋建設のために役所への申請が必要になったりします。

停電対策におすすめの蓄電池POWERGATE　JAPAN

停電対策として蓄電池の導入を検討しているのであれば、POWERGATE JAPANのポータブル蓄電池がおすすめです。

POWERGATE JAPANのポータブル蓄電池には、以下のような特徴があります。

• 業界初！7,000Wの大容量
• 自動消火システムを搭載
• キャリーバッグ型なので移動が簡単

なぜおすすめなのか、その理由を解説します。

業界初！7,000Wの大容量

POWERGATE　JAPANのポータブル蓄電池は、7,000Wの大容量リチウムイオンバッテリーを搭載しています。7,000Wというのは、ポータブル蓄電池としては業界初の大容量です。

電化製品の電力消費量と、7,000Wの蓄電池使用できる時間・回数の目安は以下のようになります。

停電という非常事態であっても、最低限の必要電力がまかなえることがお判りいただけるのではないでしょうか。

自動消火システムを搭載

自然災害などで停電が発生した場合、蓄電池自体が無事であるとは限りません。火災が発生すれば、蓄電池が故障する恐れもあるでしょう。

POWERGATE　JAPANのポータブル蓄電池には、自動消火システムが搭載されています。本体内部が170度になった場合、二酸化炭素と窒素を放出して、自動的に消化することが可能です。

自動消火システムは業界初の機能であり、特許を申請しています。

キャリーバッグ型なので移動が簡単

POWERGATE　JAPANのポータブル蓄電池はキャリーバッグ型なので、どこにでも移動させることができます。停電時に電力の供給が必要な場所へすぐに運ぶことが可能です。

まとめ

日本は世界でも自然災害の多い国であり、台風や地震などによる停電のリスクを常に抱えています。電力を確保できなければ、災害情報がスムーズに確保できなかったり、夜間の照明が確保できず2次災害に繋がったりする恐れもあるでしょう。停電時に電力が供給できる非常電源の確保は重要な課題です。

ポータブル蓄電池なら、災害時に電力の供給を可能にするだけでなく、屋外の作業やレクリエーションにも活用できます。

停電対策のために蓄電池の導入を検討しているのであれば、業界初の7000W大容量、キャリーバッグ型で移動がラクに行えるPOWERGATE　JAPANのポータブル蓄電池がおすすめです。

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